【SDGs】60%超が「男女平等派」～ジェンダーレス社会実現と生活環境の相関関係を徹底調査！～

今回の調査から、育った環境や、現在の結婚状況などによる「ジェンダー平等実現」に対する考え方の違いが見えてきました。

【1】SDGsへの理解度と関心について
2021年現在、日本国内ではSDGsに対してどのくらいの理解があり、どの目標に関心が寄せられているのかを調査しました。

【2】ジェンダー平等実現に対する意識
SDGsの目標の一つ「ジェンダー平等を実現しよう」に焦点を当て、同目標に対する意識や意見について質問。また、育った環境の違いや現在の結婚・子どもの有無との関係性も調査しました。

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今回は、SDGsの目標の一つ「ジェンダー平等を実現しよう」に対する意識を調査するべく、対象の男女にアンケート調査を実施。育った環境の違いや現在の結婚・子どもの有無と、同目標への意識や活動との関係性が見えてきました。

対象：全国18歳-49歳独身男性 3000人
調査期間：2021年10月26日 ～ 2021年11月02日

・課題意識をもって具体的に活動をしている (197人：4.9%)
・よく理解しており自分で説明できる (286人：7.2%)
・名称の意味や目標内容は理解している (868人：21.7%)
・なんとなくは理解していると思う (938人：23.5%)
・聞いたことはある (764人：19.1%)
・まったく知らない (947人：23.7%)

「実際に活動している」と回答した人が約5%、「関心あり（説明できる／名称や内容は理解している／なんとなく理解している）」約71%、「関心なし（まったく知らない）」約24%という結果に。SDGsというワードの認知度は上がっているものの、内容の理解はまだ深いとは言えず、また実際に活動している層は少ないと考えられる。

・貧困をなくそう (976人：10.7%)
・すべての人に健康と福祉を (968人：10.6%)
・ジェンダー平等を実現しよう(男女平等/LGBTQ) (767人：8.4%)
・飢餓をゼロに (674人：7.4%)
・エネルギーをみんなに そしてクリーンに (633人：6.9%)
・気候変動に具体的な対策を (602人：6.6%)
・人や国の不平等をなくそう (579人：6.3%)
・安全な水とトイレを世界中に (554人：6.0%)
・質の高い教育をみんなに (514人：5.6%)
・海の豊かさを守ろう (476人：5.2%)
・働きがいも経済成長も (476人：5.2%)
・住み続けられるまちづくりを (581人：4.9%)
・平和と公正をすべての人に (433人：4.4%)
・つくる責任 つかう責任 (326人：3.6%)
・産業と技術革新の基盤をつくろう (267人：2.9%)
・陸の豊かさも守ろう (242人：2.6%)
・パートナーシップで目標を達成しよう (91人：1.0%)

17の目標に対する関心の高さには差が見られた。関心があると回答した人が最も多く10％を超えたのが「貧困をなくそう」と「すべての人に健康と福祉を」。その次に「ジェンダー平等を実現しよう」「飢餓をゼロに」が続いた。

・課題意識をもって具体的に活動をしている (164人：4.1%)
・よく理解しており自分である程度説明できる (482人：12.1%)
・なんとなく想像はつく上で受け入れるスタンス (1,761人：44.0%)
・理解はできるが受け入れるかは微妙なところ (452人：11.3%)
・場合によっては正直受け入れ難い (229人：5.7%)
・関心がない (912人：22.8%)

「理解し、受け入れられる」と回答した人が全体の半数以上を占めた。「具体的に活動をしている」と回答した人が約4％、「理解している、受け入れられる」が約56％。

設問１の以下の回答項目を1〜6とし、1.活動層、2〜3.理解肯定層、4~5.理解否定層、6.関心なしに分け、男女別の回答数を調査しました。

1.課題意識をもって具体的に活動をしている (164人：4.1%)
2.よく理解しており自分である程度説明できる (482人：12.1%)
3.なんとなく想像はつく上で受け入れるスタンス (1761人：44.0%)
4.理解はできるが受け入れるかは微妙なところ (452人：11.3%)
5.場合によっては正直受け入れ難い (229人：5.7%)
6.関心がない (912人：22.8%)

活動層
男性　（102 人：5.1%）
女性　（62人：3.1%）
全体　（164人：4.1%）

理解肯定層
男性　（927人：46.4%）
女性　（1,316人：65.8%）
全体　（2,243人：56.1%）

理解否定層
男性　（409人：20.5%）
女性　（272人：13.6%）
全体　（681人：17.0%）

関心なし
女性　（350人：17.5%）
全体　（912人：22.8%）

「活動層」では男性が5%と女性の3.1%よりも比率として高い一方で、「理解否定的層」や「関心なし」も20%以上と男性での割合が高い。ジェンダー平等という言葉が当たり前のように使われる時代だが、まだ浸透し切れていない面もあることがうかがえる。のが現状か。

以下の設問4〜7は、設問3の1~5を回答した中の男女1400人を対象としています。また、設問3で1~3の回答を選んだ人が「ジェンダー平等を実現しよう」の目標に対して肯定的、4.5が否定的とし、設問4~7の回答との関係性も調査しました。

肯定（設問3で1〜3を回答）
否定（設問3で4・5を回答）

・男女 (317人：22.6%)
肯定　183人：57.3%
否定　134人：42.3%

・男性のみ (445人：31.8%)
肯定　258人：58.0%
否定　187人：42.0%

・女性のみ (435人：31.1%)
肯定　261人：60.0%
否定　174人：40.0%

・いない (198人：14.1%)
肯定　97人：49.0%
否定　101人：51.0%

・その他 (5人：0.4%)

・一人でも兄弟（姉妹）のいる人はジェンダー平等の実現に肯定的な人が多い。肯定の割合が最も多かったのは、女性のみの姉妹がいる人。身近に女性の家族がいることで女性活躍を踏まえたジェンダー平等の実現への意識が高まることが理由の一つとして考えられる。

・兄弟（姉妹）がいない人は、微差ではあるものの、否定の割合が多い結果に。

■既婚未婚の割合

■既婚未婚とジェンダー肯定・否定の割合

■年代別の既婚未婚とジェンダー肯定・否定の割合

ポイント
・既婚・未婚かかわらず、ジェンダー平等の実現に対して肯定的な人の方が多い。
・既婚者は、すべての年代において、ジェンダー平等の実現に対して肯定的な人の方が多い。
・肯定よりも否定の割合が多かったのは、未婚の30代前半、30代後半、50代後半。

■子供の有無の割合

■子供の有無とジェンダー肯定・否定の割合

■年代別の子供の有無とジェンダー肯定・否定の割合

・子供がいる、いないにかかわらず、ジェンダー平等の実現に対して肯定的な人の方が多い。・子供がいると回答した人の中で、30代前半と50代後半は否定的な割合の方が多い。一方、子供がいない人の中では、40代前半のみ否定的な割合の方が多い。

■運動部（体育会系）の割合

■運動部とジェンダー肯定・否定の割合

・運動部所属の有無どちらも、ジェンダー平等の実現に対し、肯定的な人の方が多い。
・運動部所属の経験があると回答した人の方が、そうでない人よりも、肯定的な人が多い。

・はい（279人：35.1%）
・いいえ（515人：64.9%）

・どちらの家庭環境で育った人も、ジェンダー平等の実現に対して肯定的な人の方が多い。このことから、男らしさ、女らしさという考え方のもとで育っているか否かは、ジェンダー平等の実現への意識に必ずしも影響しているとは言えないのではないか。

【1】SDGsに関心のある人は70％以上。すでに行動に移している人も
「実際に活動している」が約5%、「関心あり」が約71%、「関心なし（まったく知らない）」約24%。認知度は上がる一方、内容理解はまだ深いとは言えない。また17の目標の中で、関心があると回答した人が最も多かったのは「貧困をなくそう」。

【2】「ジェンダー平等を実現しよう」への理解は60％超え
同目標に対して「具体的に活動をしている」人が約4％、「理解している、受け入れられる」が約56％。
「活動層」の約６割を男性が占める一方、「理解否定的層」や「関心なし」も約6割が男性。
女性の割合が多かったのは「理解肯定層」。なんらかの事情があり行動に移せない、もしくは活動方法はわからないが変えていきたい想いはある女性が多いことが予想される。ジェンダー平等という言葉は当たり前に使われるようになっているものの、その考え方や活動においては、まだ浸透し切れているとは言えない。

【3】結婚・子供の有無や育った環境は、ジェンダー平等の実現への意識に大きく影響はしない
一人でも兄弟（姉妹）のいる人はジェンダー平等の実現に肯定的な人が多かった。身近に異性の家族がいることでジェンダー平等の実現への意識が高まるのか。

また、既婚・未婚かかわらず、ジェンダー平等の実現に対して肯定的な人の方が多く、子供もいる、いないにかかわらず肯定的な人の方が多い。

運動部所属の経験の有無、男らしさ、女らしさを大切にする家庭環境で育ったか否かも、ジェンダー平等の実現に対して大きく影響せず、すべてのパターンにおいて、肯定的な人の方が多い。

調査方法：インターネットアンケート
調査期間：2021年11月4日～2021年11月7日
調査対象：全国15歳～59歳の男女
有効回答数：4,000

お問い合わせ窓口：support@mens-times.jp